レンガタイルの外壁を設計するとき、割付けについての疑問をメーカーの営業担当に尋ねたことがあるだろうか。おそらく多くの設計者が、こんな答えを受け取った経験を持つはずだ。「詳しくは現場の工務店監督にご相談ください」と。

それは嘘ではない。タイルメーカーは材料を供給する立場であり、施工上の調整は施工側の領域——という分業の構造は、業界に長く根付いたものだ。責任範囲を明確にするという意味では合理的にも見える。しかし設計者の立場からすると、疑問はどこにも着地しないまま宙に浮くことになる。

問題は、その「現場監督に相談する」という選択肢が、現実にはほぼ機能しないという点にある。

昨今の建設現場における人手不足は、高級住宅の現場とて例外ではない。一人の監督が複数の物件を掛け持ちし、現場に張り付く余裕などない状況は、いまや常態化している。仮に優秀な監督であったとしても、特注レンガタイルの製造特性、焼き物特有の寸法誤差の範囲、目地幅の調整によって何が吸収できて何が吸収できないか——そこまでを深く理解し、設計者と対話できる知識を持つ人物は、現実にはほぼ存在しない。それを求めるのは、そもそも酷な話だ。

さらに本質的な問題がある。割付けの調整は、現場段階ではすでに遅いということだ。

外壁タイルの割付けは、躯体の設計と不可分に結びついている。サッシの位置、開口部の寸法、コーナーやアウトコーナーの納まり、庇や笠木との取り合い——これらはすべて、タイルの寸法と目地割りと連動して決まっていく。実施設計の段階で初めて「このタイルをこの壁面に貼るとどうなるか」を考え始めると、躯体の微調整が効かない局面に必ずぶつかる。あと5センチ壁をずらしたかった、開口部をもう少し大きく取りたかった——そういった後悔は、基本設計時に割付けの現実を踏まえていれば、多くは防げる。

材料側で対応できるのか、それとも躯体側で吸収すべき問題なのか。その判断は、タイルの製造と施工の両方を理解している者でなければ下せない。工務店の監督でも、一般的なタイルメーカーの営業担当でも、その判断ができる立場にない場合がほとんどだ。

当社がいつも心がけているのは、基本設計の段階から担当設計者と密にキャッチボールを重ねることだ。「このケースではこうなります」「この寸法ならこちらの方法で対応できます」「ここは躯体側で吸収してもらった方がきれいに仕上がります」——そういった具体的な回答を積み上げながら、疑問をひとつずつ潰していく。特注タイルを扱う案件では、設計者と素材と施工が三位一体で進んでいくことが、最終的な完成度に直結する。

これは当社の経験則でもある。うまくいった案件を振り返ると、ほぼ例外なく「基本設計の早い段階から一緒に考え始めた」という共通点がある。逆に、実施設計が固まってから相談が来たケースでは、できることの選択肢が狭まっていることが多い。

設計者にとって、レンガタイルの特注案件は、慣れない領域であることも少なくないだろう。納まりの経験値が少ないアトリエ系の設計事務所であれば、なおさら手探りの部分がある。そういうとき、材料のことも施工のことも一緒に考えてくれる同伴者のような存在がいれば、設計のプロセスは確実に変わる。

「困ってから探す」のではなく、「計画の早い段階で声をかけてみる」——そのひとつの選択肢として、こういうメーカーがいることを、頭の片隅に置いておいてもらえれば十分だ。